仮想通貨クラスタではとにかくよく登場する言葉が「ブロックチェーン」です。
これはビットコインの開発者である「サトシ・ナカモト」のホワイトペーパーに登場したことから、きわめて注目されるデータベースの保管技術となったわけですが、ブロックチェーン自体な仮想通貨のためだけのテクノロジーというわけではありません。
ここではこのブロックチェーンについて改めて考えてみることにします。
そもそもブロックチェーンとは？
これまでデータの管理というものは特定の企業や組織にその権限が集中して行われてきたものですが、このブロックチェーンは取引データをネットワーク上に分散して管理させるのが大きな特徴となっております。
銀行やカード会社のような特定管理機関を持たずに複数のトランザクションをまとめたブロックをつなげる形で保存していく形となっているのです。
そのためシステム障害に強く、しかも低コストで金融サービスを運用できることから仮想通貨での利用に適しており、大きな注目を浴びているのです。
ブロックチェーンを構成する基礎技術
ブロックチェーンを構成する基礎技術としてきわめて重要なのが「P2P型ネットワーク」を採用していることです。これが分散型取引台帳を形成し維持することに役立っているのです。
特定の集中管理部門を持たずにユーザー同士でシステムを管理し合うという構造がこれまでのデータ管理とはまったく異なる仕組みを実現しているといえるわけです。
保管される取引データはブロック化して管理され、その中身はハッシュ関数で暗号化されています。たとえば誰かがビットコインを送金したとしますと、その内容のデータは記録されてブロックに収められることになります。
ブロックのデータはオープン化されていることからだれでも確認することができますが、実際の取引データ（トランザクション）の具体的取引内容はハッシュ関数によって暗号化されているのです。
取引は確認できるが詳細は確認できないというのがこの仕組みです。
このハッシュ関数は元となるデータから一定の文字数の不規則な文字列（ハッシュ値）を生成する関数で、同一データはまったく同じハッシュ値が生成されますが、少しでも異なれば全く別のハッシュ値が生成されるのも特徴です。
生成されたハッシュ値の文字列から、元のデータを読みとることができない不可逆性が維持されているのも大きな特徴のひとつとなっているのです。
こうした基礎技術を集約することによって実現できているのが「ブロックチェーン」なのです。
ブロックチェーンのメリット
ブロックチェーンの最大のメリットは中央集権化を防ぐことができることです。一元管理しませんからシステムはダウンすることがなく、安いコストで維持が可能となります。
また海外送金など国を超える送金のコストが非常に安くなるのも大きなメリットです。
さらにデータ改ざんができなくなるというのも大きなメリットです。集中管理システムですとそれがハッキングで破られてしまうといくらでもデータ改ざんが可能になりますが、ブロックチェーンでは絶対にそうした状況に陥らないというメリットがあります。
ブロックチェーンの種類について
ブロックチェーンには概ね3つの種類が存在しています。
一つは「パブリックブロックチェーン」と呼ばれるものでユーザー名、パスワードなどを入れなくても利用できるものです。ビットコインなどはこのパブリックブロックチェーンの利用例ということができます。
二つ目は「プライベートブロックチェーン」と呼ばれるものです。こちらはブロックチェーン本来の特徴を発揮したものではなく管理主体が単独で閉ざされたネットワークで運用するブロックチェーンとなります。
テックビューロの「mijin」ビットフライヤーの「Miyabi」はこれに該当します。仮想通貨の視点ではかなり違和感がありますが、企業が管理するネットワーク上で指定したノードだけ参加することができるというのはそれなりの需要があるようです。
さらに三つ目としては「コンソーシアムブロックチェーン」が挙げられます。
コンソーシアム型はその名のとおり、特定の企業や組織が利用するのではなく、複数の企業、組織、団体で活用されるブロックチェーンのことをいいます。内容的にはパブリックとプライベートとの中間的存在ということができます。
仮想通貨以外への応用の可能性
仮想通貨でブロックチェーンをコアテクノロジーとして据えたものがビットコインであることは有名ですが、このブロックチェーンは仮想通貨だけでなくトランザクションに何を利用するかは自由になっていますので、ほかにもまだまだ活用範囲があるとされています。
実際イーサリアムはブロックチェーンを利用したアプリケーション作成プラットフォームですから、これから様々なアイデアが実現されることにより予想をはるかに超えた応用の可能性が期待されています。
今後考えられるのは個人の身分証明の発行や不動産登記への活用、電子政府などでは実際の利用がかなり検討されるようになっており、ごく近い将来に実用化が進む可能性がでてきています。
